次の仮想通貨バブルはいつ？崩壊の歴史と今後の見通しを解説

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次の仮想通貨バブルはいつ？、崩壊の歴史と今後の見通しを解説

仮想通貨市場は、その誕生以来、数年おきに熱狂的な価格上昇、すなわち「バブル」を経験してきました。2017年の「億り人」ブーム、そして2021年のDeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）が牽引したコロナバブル。これらの記憶は、多くの投資家の脳裏に鮮明に焼き付いていることでしょう。

しかし、華やかなバブルの後には、必ずと言っていいほど厳しい「冬の時代」と呼ばれる価格の低迷期が訪れます。「もう仮想通貨は終わりだ」という声が聞こえ始め、市場から人が去っていく。こうしたサイクルを繰り返す中で、多くの投資家が今、最も知りたいこと。それは、「次のバブルは、一体いつ来るのか？」という問いではないでしょうか。

この記事では、仮想通貨市場における「バブル」とは何かという基本的な定義から始め、過去に起きたバブルの歴史とその崩壊原因を徹底的に分析します。その上で、ビットコインの半減期や現物ETFの承認といった最新の動向を踏まえ、なぜ次のバブルが2024年から2025年にかけて到来すると予測されるのか、その根拠を5つの視点から詳細に解説します。

さらに、次のバブルで価格の高騰が期待される主要な仮想通貨銘柄や、バブルの波に賢く乗るための準備と注意点、そして多くの人が抱く疑問についても、網羅的に掘り下げていきます。本記事を通じて、仮想通貨市場のサイクルを理解し、次の大きなチャンスに備えるための知識と戦略を身につけていきましょう。

仮想通貨におけるバブルとは

仮想通貨におけるバブルとは

仮想通貨の話題で頻繁に耳にする「バブル」という言葉。多くの人が価格の急騰をイメージするかもしれませんが、その本質を正しく理解することは、賢明な投資判断を下す上で不可欠です。この章では、経済学的な定義から、仮想通貨市場特有の背景まで、バブルとは何かを多角的に解説します。

まず、経済学における「バブル」とは、資産の価格が、その本質的価値（ファンダメンタルズ）から大きく、かつ持続的に乖離して高騰する状態を指します。本質的価値とは、その資産が生み出す将来の収益やキャッシュフロー、実用性などに基づいて合理的に算出される価値のことです。バブル期には、こうした合理的な価値評価を無視して、「価格が上がっているから買う」「他の人が買っているから買う」といった投機的な動機が市場を支配し、価格を自己増殖的に押し上げていきます。歴史的には、17世紀のオランダで起きた「チューリップ・バブル」が有名です。当時、希少な品種のチューリップの球根が、家一軒分に相当するほどの異常な価格で取引されましたが、最終的には熱狂が冷め、価格は暴落しました。

では、なぜ仮想通貨市場は特にバブルが発生しやすいのでしょうか。その理由は、いくつかの複合的な要因にあります。

第一に、技術の革新性と将来性への過剰な期待です。仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンは、「インターネット以来の発明」とも言われ、金融、サプライチェーン、アート、ガバナンスなど、社会のあらゆる仕組みを根底から変える可能性を秘めています。こうした壮大なビジョンは、投資家の期待を強く刺激します。特に新しい技術が登場した初期段階では、その真の価値や実用化までの道のりが不透明であるため、期待感が先行し、価格が実態を伴わずに高騰しやすいのです。2017年のICO（Initial Coin Offering）ブームや、2021年のDeFi、NFTブームは、まさに新しいユースケースへの期待がバブルを形成した典型例と言えるでしょう。

第二に、ボラティリティ（価格変動率）の高さです。仮想通貨市場は、株式市場や為替市場といった伝統的な金融市場と比較して、市場規模がまだ小さく、参加者も限定的です。そのため、比較的少額の資金が流入するだけで価格が大きく変動します。この高いボラティリティは、短期間で大きなリターンを狙う投機的な資金を呼び込みやすく、価格の急騰と急落を繰り返しやすくなります。一日で価格が数十パーセント変動することも珍しくなく、このスリルが多くの投資家を惹きつける一方で、バブルとその崩壊のリスクを増大させているのです。

第三に、特有の投資家心理の存在が挙げられます。仮想通貨の世界では、「FOMO（Fear Of Missing Out：乗り遅れることへの恐怖）」という言葉が広く知られています。価格が急騰し始めると、「このチャンスを逃したくない」という焦りから、高値であると分かっていながらも購入に走る投資家が後を絶ちません。このFOMOが連鎖することで、価格はさらに押し上げられ、バブルが加速します。また、「HODL（ホドル）」という、価格が暴落しても売らずに保有し続けるという文化も根付いています。これは長期的な価値を信じる姿勢の表れですが、一方で、バブル期には冷静な損切り判断を妨げ、崩壊時の損失を拡大させる要因にもなり得ます。

第四に、24時間365日取引可能なグローバル市場である点です。株式市場のように取引時間が決まっておらず、世界中の投資家がいつでも取引に参加できます。これにより、価格変動のスピードが非常に速く、一度トレンドが発生すると、寝ている間に状況が一変していることも少なくありません。この絶え間ない市場の動きが、前述のFOMOをさらに助長し、バブルの形成と崩壊をダイナミックなものにしています。

ここで重要なのは、バブルと健全な価格成長を区別することです。技術の普及や実用化が進み、ファンダメンタルズが向上した結果として価格が上昇するのは、健全な成長です。しかし、バブルは、そうした実体価値の向上をはるかに超えるスピードと規模で価格が上昇する現象です。その見極めは非常に困難ですが、一つの目安として、価格上昇の理由を合理的に説明できるかどうか、という点が挙げられます。具体的な技術的進展や提携、法整備の進展といった明確な好材料に裏打ちされた上昇か、それとも「何となく盛り上がっているから」という曖昧な理由による上昇かを見極める視点が重要です。

まとめると、仮想通貨におけるバブルとは、ブロックチェーン技術への革新的な期待を背景に、高いボラティリティと特有の投資家心理、そして24時間稼働のグローバル市場という特性が絡み合い、投機的な資金が集中することで発生する、本質的価値から乖離した異常な価格高騰現象と言えます。このメカニズムを理解することは、市場の熱狂に冷静に対処し、次のチャンスに備えるための第一歩となるでしょう。

結論：次の仮想通貨バブルは2024年〜2025年に来る可能性が高い

結論：次の仮想通貨バブルは2024年〜2025年に来る可能性が高い

様々な憶測が飛び交う中、多くの投資家が最も関心を寄せている「次のバブルはいつ来るのか？」という問いに対して、本記事では過去のサイクルや現在の市場環境を分析した結果として、「次の仮想通貨バブルは2024年後半から本格化し、2025年にかけてピークを迎える可能性が高い」と結論付けます。

もちろん、これは未来を保証するものではなく、あくまで様々な要因から導き出される確度の高い予測です。市場には常に不確実性が伴うことを念頭に置いた上で、なぜこの時期が有力視されるのか、その根拠を具体的に見ていきましょう。

この予測の最大の根拠となるのが、後ほど詳しく解説する「ビットコインの半減期」という約4年に一度のイベントです。ビットコインは、2024年4月に4回目の半減期を迎えました。半減期とは、ビットコインの新規供給量が文字通り半分になるイベントであり、希少性を高める効果があります。過去3回の半減期（2012年、2016年、2020年）の後、市場はいずれも約1年から1年半をかけて大規模な強気相場、すなわちバブルへと突入してきました。このアノマリー（経験則）に基づけば、2024年4月の半減期を起点として、2025年の後半あたりが次の価格のピークになるというシナリオが浮かび上がってきます。

しかし、今回のバブル予測は、単なる過去の繰り返しの期待だけではありません。過去のどのサイクルとも異なる、極めて強力な複数の好材料が、このタイミングで重なっている点が重要です。

その筆頭が、2024年1月に米国で承認された「現物ビットコインETF」です。これは、仮想通貨の歴史における画期的な出来事と言えます。ETF（上場投資信託）は、株式と同じように証券取引所で簡単に売買できる金融商品です。これまで仮想通貨投資に参入障壁を感じていた機関投資家や、保守的な個人富裕層が、規制に準拠した使い慣れた形で、ビットコインに巨額の資金を投じられる道が開かれました。これは、市場に流入する資金の桁を一段階引き上げるポテンシャルを秘めており、すでに承認後の数ヶ月で、ETFを通じて数十億ドル規模の資金が流入しています。この動きは、仮想通貨が単なる投機対象から、金（ゴールド）のような伝統的な資産クラスとして認められ始めたことを象ेश्चしています。

さらに、大手金融機関や巨大IT企業の本格参入も、市場の信頼性と成長期待を大きく高めています。世界最大の資産運用会社であるブラックロック社がビットコインETF市場をリードしている事実は、その象徴です。また、VisaやMastercardといった決済大手が仮想通貨関連のサービスを拡充し、GoogleやAmazonといった巨大テック企業がWeb3（次世代の分散型インターネット）分野への投資を加速させていることも、仮想通貨技術が社会インフラとして根付いていく未来を予感させます。これらの企業の動きは、単なる資金流入に留まらず、仮想通貨の実用的なユースケースを創出し、一般層への普及を促進するという点で、非常に大きな意味を持ちます。

加えて、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）、メタバースといった分野の技術的な成熟も見逃せません。2021年のバブルでは、これらの分野はまだ黎明期にあり、多くの課題を抱えていました。しかし、その後の「冬の時代」において、開発者たちは着実に技術改善を進めてきました。特に、イーサリアムのスケーラビリティ問題を解決するレイヤー2ソリューションの発展は目覚ましく、取引手数料（ガス代）の高騰といった課題が緩和されつつあります。これにより、より多くのユーザーがストレスなくDeFiやNFTを利用できる環境が整い、次のバブルでは、前回以上に実用性を伴った形でこれらのアプリケーションが爆発的に普及する可能性があります。

これらの要因、すなわち「4年に一度の半減期」「現物ETF承認による機関投資家の資金流入」「大手企業の本格参入」「技術的な成熟」が、2024年から2025年にかけての時期に一斉に市場へプラスの影響を与えると予測されるのです。

ただし、楽観的な見通しばかりではありません。世界的なマクロ経済の動向、特に各国の金利政策は、リスク資産である仮想通貨市場に大きな影響を与えます。今後のインフレの動向や、それに伴う金融引き締め・緩和のサイクルによっては、市場のセンチメントが冷え込む可能性も十分に考えられます。また、予期せぬ規制強化や、大規模なセキュリティ事件が発生すれば、バブルへの道を閉ざす要因となり得ます。

結論として、次の仮想通貨バブルが2024年〜2025年に到来する蓋然性は、過去のサイクルと比べても非常に高いと言えるでしょう。しかし、それは保証された未来ではなく、様々なリスク要因と隣り合わせの可能性です。投資家としては、この大きな潮流を理解しつつも、常に冷静な視点を持ち、慎重に市場と向き合っていく必要があります。

過去に起きた仮想通貨バブルの歴史

仮想通貨市場の未来を予測するためには、まずその過去を深く知る必要があります。これまで市場は、大きく分けて二度の熱狂的なバブルを経験してきました。それぞれのバブルがどのような背景で発生し、何が引き金となって崩壊したのかを振り返ることは、次の波に備えるための貴重な教訓を与えてくれます。

2017年：第一次仮想通貨バブル

2017年は、仮想通貨が一部の技術者や投資家だけのものから、一躍、社会現象として一般層にまで広く認知された記念すべき年です。この年のバブルは、しばしば「ビットコインバブル」や「ICOバブル」と呼ばれ、多くの「億り人（おくりびと）」を生み出しました。

背景と価格推移
2017年初頭、1BTCの価格は約10万円程度でした。しかし、春頃から価格は上昇カーブを描き始め、夏にはICOブームが到来。秋から年末にかけてはメディアの報道も過熱し、新規参入者が爆発的に増加しました。その結果、ビットコインの価格は急騰を続け、2017年12月には一時約230万円という、年初から20倍以上の高値を記録しました。

このバブルを牽引した大きな要因の一つが、ICO（Initial Coin Offering）です。ICOは、企業やプロジェクトが独自のトークン（仮想通貨）を発行・販売し、開発資金を調達する手法です。株式公開（IPO）になぞらえられますが、規制がほとんどなく、誰でも簡単に参加できる手軽さから、世界中でICOプロジェクトが乱立しました。ホワイトペーパーと呼ばれる事業計画書一枚で、数億円から数十億円もの資金が瞬く間に集まる事例が続出し、投資家は「次のビットコイン」を探して投機熱に浮かされました。イーサリアムのプラットフォーム上で簡単にトークンを発行できたことも、このブームを後押ししました。

また、ビットコインだけでなく、アルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）も軒並み暴騰しました。特に、日本の取引所で人気の高かったリップル（XRP）やネム（XEM）などは、短期間で数十倍から数百倍という驚異的な価格上昇を見せ、多くの日本人投資家がこの熱狂に参加しました。テレビや雑誌で「仮想通貨で儲かる」といった特集が組まれ、「億り人」というキャッチーな言葉が流行語になったことも、一般層のFOMO（乗り遅れることへの恐怖）を煽り、バブルを最終局面へと押し上げました。

崩壊の経緯
しかし、永遠に続く宴はありません。2017年末をピークに、市場の雰囲気は一変します。崩壊の引き金となったのは、主に各国による規制強化の動きでした。2017年9月に中国がICOを全面的に禁止し、国内の取引所を閉鎖したことは、市場に大きな衝撃を与えました。その後、韓国やアメリカでも規制当局がICOへの警戒を強める声明を発表し、規制リスクが現実のものとして投資家に認識され始めました。

そして、日本市場に決定的な打撃を与えたのが、2018年1月に発生した仮想通貨取引所CoincheckからのNEM（ネム）流出事件です。約580億円相当（当時のレート）のNEMがハッキングにより盗まれ、取引所のセキュリティ体制の脆弱性が露呈しました。この事件は、多くの新規参入者に仮想通貨投資のリスクを痛感させ、市場から資金が急速に引き揚げられるパニック売りを誘発しました。

これらの出来事が重なり、2018年に入ると仮想通貨市場は全面安の展開となります。ビットコインの価格は1年をかけて下落を続け、2018年末には約35万円まで暴落。高値から80%以上も価値を失いました。多くのアルトコインはさらに悲惨で、95%以上の価格下落に見舞われたものも少なくありませんでした。こうして、熱狂に包まれた第一次仮想通貨バブルは崩壊し、市場は長い「冬の時代」へと突入したのです。

このバブルから得られた教訓は、規制の動向が市場に与えるインパクトの大きさ、そして取引所のセキュリティという基本的なインフラの重要性です。また、実体のないプロジェクトへの過度な期待がいかに危険であるかを、多くの投資家が身をもって学ぶこととなりました。

2021年：第二次仮想通貨バブル（コロナバブル）

2018年のバブル崩壊後、約2年間の低迷期を経て、仮想通貨市場は再び力強い上昇相場を迎えます。2020年後半から2021年にかけて発生したこのバブルは、2017年とは異なる複数の要因によって引き起こされました。

背景と価格推移
このバブルの最大の背景は、新型コロナウイルスのパンデミックに対応するための世界的な大規模金融緩和です。各国政府・中央銀行は、景気後退を防ぐために前例のない規模で市場に資金を供給し、政策金利をゼロ近辺まで引き下げました。さらに、多くの国で国民への現金給付が実施され、行き場を失った大量のマネーが株式市場や仮想通貨市場といったリスク資産へと流れ込みました。このため、このバブルは「コロナバブル」や「金融相場」とも呼ばれます。

この結果、ビットコインの価格は2020年後半から急上昇を開始。2017年の最高値を軽々と突破し、2021年11月には一時約770万円（約69,000ドル）という史上最高値を更新しました。

2017年のバブルがICOという投機的な資金調達ブームに牽引されたのに対し、2021年のバブルは、より具体的なユースケースが市場を牽引した点で大きく異なります。その主役となったのが、DeFi（分散型金融）とNFT（非代替性トークン）です。

2020年の夏は「DeFiサマー」と呼ばれ、イーサリアムブロックチェーン上で稼働する様々なDeFiプロトコルが爆発的に成長しました。銀行などの中央集権的な管理者を介さずに、貸し借り（レンディング）や資産交換（DEX）、預け入れによる金利獲得（イールドファーミング）といった金融取引を行えるDeFiは、伝統的な金融システムを破壊する可能性を秘めた技術として注目を集めました。多くの投資家が高い利回りを求めてDeFiに資金を投じ、TVL（預かり資産総額）は急増。これがイーサリアム（ETH）をはじめとする関連銘柄の価格を押し上げました。

DeFiの熱狂が一段落した2021年初頭からは、NFTブームが市場を席巻します。NFTは、デジタルデータに唯一無二の価値を証明する所有権を付与する技術です。デジタルアーティストBeepleの作品が約75億円で落札されたニュースは世界に衝撃を与え、アート、ゲーム、音楽、コレクティブルなど、あらゆる分野でNFTが活用され始めました。特に「CryptoPunks」や「Bored Ape Yacht Club」といったNFTコレクションは数千万円単位で取引され、新たな投機先として熱い視線を集めました。

さらに、2017年と決定的に違ったのは、機関投資家や大手企業の本格的な市場参入です。米国のソフトウェア企業MicroStrategy社が財務資産として大量のビットコインを購入し始めたのを皮切りに、EV大手のテスラ社もビットコインを購入し、一時的に決済手段として採用。決済大手のPayPalが仮想通貨の売買・決済サービスを開始するなど、これまで懐疑的だったメインストリームの企業が次々と参入を表明したことは、仮想通貨の信頼性を高め、市場に新たな資金を呼び込む大きな要因となりました。

崩壊の経緯
2021年のバブルも、複数の要因が重なって終焉を迎えました。まず、2021年5月に中国政府が仮想通貨のマイニングと取引を全面的に禁止する厳しい措置を打ち出し、市場は一度目の大きな調整を経験しました。また、同月にテスラのイーロン・マスクCEOが、ビットコインのマイニングにおける環境負荷を理由に、同社製品のビットコイン決済を停止すると発表したことも、市場のセンチメントを冷え込ませました。

その後、一度は持ち直して同年11月に史上最高値を更新しますが、世界的なインフレの高進が明らかになると、潮目は完全に変わります。インフレを抑制するため、米連邦準備制度理事会（FRB）をはじめとする各国の中央銀行が、大規模な金融緩和の終了（テーパリング）と利上げへと金融政策を転換することを示唆。これにより、リスク資産から資金が流出する「逆金融相場」が始まり、仮想通貨市場は株式市場と共に下落トレンドに転じました。

そして、この下落相場に追い打ちをかけたのが、2022年5月の「テラショック（Terra/LUNAの崩壊）」です。ステーブルコインであるUSTとその価格維持を担っていたLUNAが、その仕組みの脆弱性を突かれて数日間で価値がほぼゼロになるという衝撃的な事件が発生。DeFi市場全体に連鎖的な暴落を引き起こし、多くの投資家や関連企業が巨額の損失を被りました。さらに、同年11月には、大手仮想通貨取引所であったFTXが経営破綻。杜撰な顧客資産管理の実態が明らかになり、業界全体の信頼を根底から揺るがしました。

これらの出来事が重なり、2022年は再び厳しい「冬の時代」となりました。2021年のバブルは、仮想通貨市場がマクロ経済、特に金融政策と強く連動するようになったこと、そしてDeFiやNFTといった新しいユースケースが市場を牽引する力を持つことを示した一方で、エコシステム内部の脆弱性が市場全体を揺るがすシステミックリスクになり得るという新たな課題を浮き彫りにしました。

仮想通貨バブルが崩壊した主な原因

各国による規制強化、取引所のハッキングによる通貨流出、著名な投資家によるネガティブな発言、特定の通貨の価格暴落（テラショック）

過去二度の大規模なバブルは、熱狂の後に必ず崩壊を経験してきました。一見すると、崩壊のきっかけは様々に見えますが、その根底にはいくつかの共通した原因が存在します。これらの原因を理解することは、将来のリスクを予測し、市場の変動に冷静に対応するために不可欠です。

各国による規制強化

仮想通貨バブルの崩壊要因として、最も直接的で影響力が大きいのが各国政府や金融当局による規制の強化です。仮想通貨は、その誕生からしばらくの間、法的な枠組みがほとんど存在しない「無法地帯」でした。この自由さが急成長を促した一方で、常に規制という不確実性のリスクを抱えています。

2017年のバブル崩壊の大きな引き金の一つは、中国政府によるICOの全面禁止と国内取引所の閉鎖でした。当時、世界の仮想通貨取引の大きな割合を占めていた中国市場からの締め出しは、需要の大きな部分を削ぎ落とし、投資家心理を急速に冷え込ませました。同様に、2021年のバブルにおいても、中国が国内でのマイニング活動を全面的に禁止したことは、ビットコインのハッシュレート（採掘速度）を一時的に急落させ、市場に大きな不安をもたらしました。

米国では、証券取引委員会（SEC）が多くのICOトークンを「未登録の有価証券」とみなし、プロジェクトチームに対して訴訟を起こすなど、規制の網を狭めてきました。リップル（XRP）が長年にわたりSECとの裁判を続けているのはその象徴的な例です。こうした規制当局の動きは、特定の通貨だけでなく、市場全体の先行きに不透明感をもたらします。

日本においても、2018年のCoincheck事件を受けて金融庁が仮想通貨交換業者への規制を大幅に強化しました。業務改善命令や登録審査の厳格化は、投資家保護の観点からは必要な措置でしたが、短期的には市場の活気を削ぐ一因となりました。

このように、規制強化のニュースは、合法性や将来性への懸念を直接的に刺激し、大規模な資金流出を招く傾向があります。バブル期には、利益の追求に目がくらみ、規制リスクが軽視されがちですが、熱狂が冷めるきっかけとなる最も強力な要因の一つであることを常に認識しておく必要があります。

取引所のハッキングによる通貨流出

仮想通貨を保管し、売買する場である取引所の信頼性は、市場の健全性そのものを支える土台です。この土台が揺らぐような大規模なハッキング事件や経営破綻は、バブル崩壊の引き金となり得ます。

歴史上最も有名な事件は、2014年に発生したMt. Gox（マウントゴックス）事件です。当時、世界のビットコイン取引の約7割を扱っていたこの取引所が、ハッキングにより大量のビットコインを失い、経営破綻。この事件は、仮想通貨市場に最初の「冬の時代」をもたらし、その後の数年間にわたって業界に暗い影を落としました。

そして、日本の投資家に衝撃を与えたのが、第一次バブル末期の2018年1月に起きたCoincheckのNEM流出事件です。約580億円相当（当時）という巨額の被害は、取引所のセキュリティ管理の甘さを露呈させました。多くのユーザーが自分の資産が安全ではない可能性に気づき、パニック売りが加速。バブル崩壊を決定づける一撃となりました。

第二次バブル崩壊の過程で起きた2022年11月のFTXの破綻は、ハッキングとは異なりますが、取引所の信頼性という点で同等、あるいはそれ以上に深刻な影響を与えました。世界第2位の規模を誇った取引所が、顧客資産を自社の関連会社に不正に流用していたという事実は、業界全体の倫理観と透明性に大きな疑問符を投げかけました。この事件は、個人投資家だけでなく、多くの機関投資家や関連企業にも甚大な被害を及ぼし、市場の信頼回復に長い時間を要することになりました。

これらの事件に共通するのは、ユーザーが自らの資産を預けるプラットフォームの脆弱性が露呈したという点です。どれだけ有望なプロジェクトであっても、それを安全に取引・保管するインフラが信頼できなければ、市場は成り立ちません。大規模な流出事件や破綻は、市場から信頼を奪い、投資家を一斉に退場させてしまう破壊力を持っています。

著名な投資家によるネガティブな発言

仮想通貨市場は、株式などの伝統的な市場と比較して、まだ歴史が浅く、個人投資家の割合が高いという特徴があります。そのため、市場参加者のセンチメント（心理）が価格に与える影響が非常に大きいです。特に、社会的に影響力のある著名人や大口投資家の発言は、時に市場の方向性を一変させるほどの力を持つことがあります。

その最も顕著な例が、テスラ社CEOのイーロン・マスク氏です。彼は2021年初頭、自身のSNSでビットコインやドージコインについて好意的な投稿を繰り返し、価格高騰の火付け役の一人となりました。テスラ社によるビットコイン購入のニュースは、市場に絶大な安心感を与えました。

しかし、そのわずか数ヶ月後、彼は一転してビットコインのマイニングが環境に与える負荷を問題視し、テスラ車でのビットコイン決済を停止すると発表しました。この一つのツイートが市場に激震を走らせ、ビットコイン価格は急落。市場全体のセンチメントが悲観に傾く大きなきっかけとなりました。

もちろん、マスク氏一人の発言だけでバブルが崩壊するわけではありません。しかし、彼の発言は、市場がすでに過熱し、高値警戒感が漂っているタイミングで投下されたため、利益確定売りの絶好の口実となりました。

このように、影響力のある人物の発言は、市場の熱狂を冷ます「きっかけ」として機能することがあります。特に、ファンダメンタルズよりも期待感や話題性で価格が上昇しているミームコインなどは、この傾向が顕著です。投資家は、特定の人物の発言に過度に依存する投資スタイルの危険性を認識する必要があります。

特定の通貨の価格暴落（テラショックなど）

市場全体が相互に連携しあうDeFi（分散型金融）エコシステムの拡大は、新たなイノベーションを生み出す一方で、新たなリスクも生み出しました。それが、一つのプロジェクトの失敗がドミノ倒しのように市場全体に波及する「システミックリスク」です。

その恐ろしさを市場が目の当たりにしたのが、2022年5月に起きた「テラショック」です。当時、DeFi市場で大きな人気を集めていたのが、Terraブロックチェーンでした。そのエコシステムの中心には、米ドルと1対1の価値を保つように設計されたアルゴリズム型ステーブルコイン「TerraUSD（UST）」と、その価格を担保するためのガバナンストークン「LUNA」がありました。USTを預けると年利20%近い利息がもらえる「Anchor Protocol」というサービスが人気を博し、巨額の資金がTerraエコシステムに流入していました。

しかし、2022年5月、何者かによる大規模な売り浴びせをきっかけに、USTが1ドルの価値を維持できなくなる「ディペッグ」が発生。USTの価格を支えるためにLUNAが大量に新規発行されるという仕組みが裏目に出て、LUNAの価格は無限のインフレ（ハイパーインフレーション）に陥りました。わずか数日のうちに、時価総額でトップ10に入るほどの巨大プロジェクトだったTerra/LUNAの価値は、ほぼゼロになったのです。

この崩壊は、Terraエコシステム内だけの問題では済みませんでした。多くのDeFiプロジェクトや仮想通貨関連企業がUSTやLUNAを資産として保有していたため、連鎖的に巨額の損失を被りました。これにより、DeFi市場全体への不信感が広がり、取り付け騒ぎのような資金流出が発生。仮想通貨ヘッジファンドのスリー・アローズ・キャピタル（3AC）の破綻など、ドミノ倒しのように企業の破綻が続きました。

テラショックは、金融引き締めによってすでに下落トレンドにあった市場に追い打ちをかける形となり、バブルの崩壊を決定づけました。この事件は、革新的に見える仕組みの裏に潜む脆弱性と、エコシステムが密接に連携し合うことによるシステミックリスクの恐ろしさを市場に痛感させる教訓となりました。

次の仮想通貨バブル到来が予測される5つの理由

ビットコインの半減期、現物ビットコインETFの承認、大手企業の仮想通貨市場への参入、DeFi（分散型金融）市場の拡大、NFT・メタバース市場の拡大

過去のバブル崩壊から多くの教訓を得た仮想通貨市場ですが、現在、再び大きな強気相場、すなわち次のバブルへの期待が高まっています。その背景には、単なる過去のサイクルの繰り返しだけでなく、市場の構造を根本から変える可能性を秘めた、複数の強力な要因が存在します。ここでは、次のバブル到来が有力視される5つの理由を掘り下げて解説します。

① ビットコインの半減期

次のバブルを予測する上で、最も基本的かつ強力な根拠となるのが「ビットコインの半減期」です。これは、ビットコインのプログラムに約4年に一度の周期で組み込まれているイベントで、その名の通り、マイニング（新規発行）によって得られる報酬が半分になる仕組みを指します。

半減期の仕組みと経済的インパクト
ビットコインは、世界中のマイナー（採掘者）が膨大な計算を行うことで、新しいブロックがブロックチェーンに追加され、その対価として新規のビットコインが報酬として支払われます。この報酬額は、210,000ブロックが生成されるごと（約4年に相当）に半減するように設計されています。

  • 2009年（誕生時）：50 BTC
  • 2012年（第1回半減期）：25 BTC
  • 2016年（第2回半減期）：12.5 BTC
  • 2020年（第3回半減期）：6.25 BTC
  • 2024年4月（第4回半減期）：3.125 BTC

この仕組みがなぜ重要かというと、市場への新規供給量が強制的に減少するからです。経済学の基本原則によれば、需要が一定のままで供給が減れば、その資産の価格は上昇する圧力がかかります。つまり、半減期はビットコインの希少性を高め、インフレを抑制する効果があるのです。この特性から、ビットコインはしばしば「デジタルゴールド」と呼ばれます。金（ゴールド）もまた、採掘量が限られているために希少価値を持つ資産です。

過去の半減期と価格サイクルのアノマリー
過去3回の半減期は、いずれもその後の大規模な強気相場の起点となってきました。

  • 2012年11月の半減期後： 約1年をかけて、価格は約12ドルから1,000ドル以上へと約80倍に高騰しました。
  • 2016年7月の半減期後： 約1年半をかけて、価格は約650ドルから2017年末の約20,000ドルへと約30倍に高騰しました（第一次バブル）。
  • 2020年5月の半減期後： 約1年半をかけて、価格は約8,800ドルから2021年11月の約69,000ドルへと約8倍に高騰しました（第二次バブル）。

このように、半減期イベントそのものではなく、その後の12ヶ月から18ヶ月の間に価格のピークが訪れるというアノマリー（経験則）が形成されています。2024年4月に4回目の半減期が無事完了したことから、この歴史的なサイクルが繰り返されるのであれば、2025年の後半にかけて次の価格のピークが訪れるのではないかという予測が、多くの市場参加者の間で共有されています。半減期は、次のバブルへのカウントダウンを開始させる、最も信頼性の高い号砲と言えるでしょう。

② 現物ビットコインETFの承認

2024年の仮想通貨市場における最大のニュースは、疑いなく米国証券取引委員会（SEC）による現物ビットコインETFの承認です。これは、単なる新商品の登場ではなく、仮想通貨がメインストリームの金融システムに受け入れられる上で、歴史的な転換点となる出来事です。

ETFとは何か？ なぜ「現物」が重要なのか？
ETF（Exchange Traded Fund）は「上場投資信託」と訳され、日経平均株価やS&P500といった株価指数などに連動するように設計された金融商品です。株式と同じように証券取引所でリアルタイムに売買できる手軽さから、世界中の投資家に利用されています。

これまでも、ビットコインの「先物」価格に連動するETFは存在しましたが、「現物」ETFは、その名の通り、運用会社が裏付け資産として本物のビットコイン（現物）を直接購入・保管します。これが決定的に重要です。投資家が証券口座を通じて現物ビットコインETFを1万ドル分購入すると、運用会社（ブラックロック社など）は市場で1万ドル分の現物のビットコインを実際に購入する必要があるのです。

承認がもたらす絶大なインパクト
現物ビットコインETFの承認は、少なくとも3つの大きなインパクトを市場にもたらします。

  1. 機関投資家からの巨額の資金流入: これまで、多くの年金基金、保険会社、資産運用会社といった機関投資家は、規制上の問題やカストディ（資産保管）の複雑さから、仮想通貨への直接投資をためらってきました。しかし、ETFという規制に準拠した使い慣れた「器」が提供されたことで、彼らが運用する巨額の資金が仮想通貨市場に流れ込むためのハイウェイが開通したのです。世界最大の資産運用会社ブラックロックが運用する「iBIT」には、承認後わずか数ヶ月で2兆円を超える資金が流入しており、これは序章に過ぎないと考えられています。
  2. 市場の信頼性と正当性の向上: 長年、仮想通貨は「怪しい」「投機的」といったネガティブなイメージを持たれがちでした。しかし、米国の金融規制のトップであるSECがこれを承認し、ブラックロックやフィデリティといった世界的な金融大手がサービスを提供するという事実は、ビットコインが正当な資産クラスであるという強力な「お墨付き」を与えたことになります。これにより、これまで懐疑的だった保守的な個人富裕層や企業の参入も促進されるでしょう。
  3. アクセシビリティの向上: これまでビットコインに投資するには、仮想通貨取引所に口座を開設し、秘密鍵の管理など、特有の知識が必要でした。しかし、ETFであれば、既存の証券口座を通じて、株式を買うのと全く同じ手軽さで投資が可能になります。このアクセシビリティの劇的な向上は、投資家層の裾野を大きく広げる効果があります。

半減期が供給を絞る「デフレ効果」を持つとすれば、現物ETFは需要を爆発的に増大させる「カンフル剤」です。この供給減と需要増の組み合わせが、次のバブルにおいて前例のない規模の価格上昇を引き起こすのではないかと期待されています。

③ 大手企業の仮想通貨市場への参入

かつては一部のテック企業やスタートアップが中心だった仮想通貨業界に、今や世界の名だたる大手企業が続々と本格的に参入しています。彼らの参入は、単に市場に資金をもたらすだけでなく、技術の社会実装を加速させ、仮想通貨の信頼性を飛躍的に高める原動力となります。

金融業界の地殻変動
前述のブラックロックやフィデリティによるETF市場への参入は、その象徴です。彼らは単に商品を販売するだけでなく、仮想通貨を自社の主要な投資戦略の一つとして位置づけ始めています。また、決済大手のVisaやMastercardは、ステーブルコインを利用した決済ネットワークの実験や、仮想通貨対応のデビットカード/クレジットカードの発行を積極的に進めています。これにより、将来的には仮想通貨が日常の支払いに使われる未来が現実味を帯びてきます。JPモルガン・チェースのような伝統的な大手銀行も、かつては仮想通貨に批判的でしたが、現在ではブロックチェーン技術を活用した独自のデジタル資産プラットフォームを開発するなど、その姿勢を大きく転換させています。

巨大テック企業の動向
GAFAMに代表される巨大IT企業も、Web3（次世代の分散型インターネット）の覇権を握るべく、水面下で着々と準備を進めています。

  • Googleは、クラウドサービス（Google Cloud）でブロックチェーンノードのホスティングサービスを提供し、イーサリアムやソラナなどのブロックチェーンデータを簡単に検索・分析できるツールを公開しています。
  • Amazon（AWS）も、マネージド・ブロックチェーンサービスを提供し、企業のブロックチェーン導入を支援しています。
  • Microsoftは、分散型IDソリューションの開発に力を入れています。

これらの動きは、ブロックチェーンや仮想通貨が、クラウドコンピューティングと同様に、次世代のデジタルインフラの根幹をなす技術として認識されていることを示しています。大手企業が提供する信頼性の高いインフラの上で、様々なアプリケーションが開発されるようになれば、普及のスピードは格段に上がるでしょう。

一般企業による活用事例の萌芽
スポーツ・エンターテインメント業界では、ナイキやアディダスといったブランドがNFTを活用したデジタルスニーカーや限定アイテムをリリースし、ファンとの新しいエンゲージメントを構築しています。スターバックスは、ロイヤリティプログラムにNFTの要素を取り入れた「Starbucks Odyssey」を展開しています。

これらの大手企業の参入は、仮想通貨やブロックチェーン技術が、単なる投機の対象から、ビジネスや日常生活に価値をもたらす実用的なツールへと進化していることの力強い証拠です。次のバブルは、こうした実需に裏打ちされた、より持続可能なものになる可能性があります。

④ DeFi（分散型金融）市場の拡大

2020年の「DeFiサマー」で一躍注目を浴びたDeFi（Decentralized Finance）は、銀行や証券会社といった中央集権的な仲介者を必要としない、新しい金融システムの総称です。バブル崩壊後もその進化は止まることなく、次の市場拡大期における重要なドライバーになると見られています。

DeFiの現状と進化
現在のDeFiエコシステムでは、以下のようなサービスがブロックチェーン上で実現されています。

  • DEX（分散型取引所）: UniswapやCurveのように、中央管理者なしでユーザー同士が直接仮想通貨を交換できるプラットフォーム。
  • レンディング: AaveやCompoundのように、仮想通貨を貸し出して金利を得たり、逆に担保を入れて借り入れたりできるサービス。
  • リキッドステーキング: Lidoのように、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）銘柄をステーキングして報酬を得ながら、その預かり証となるトークン（stETHなど）を他のDeFiでさらに運用できる仕組み。

2021年のバブル期には、DeFiの利用が活発化するにつれて、イーサリアムの取引手数料（ガス代）が高騰し、少額ユーザーが利用しにくいという大きな課題が露呈しました。しかし、その後の「冬の時代」に、この問題を解決するためのレイヤー2スケーリングソリューション（Arbitrum, Optimism, Polygonなど）が大きく発展しました。レイヤー2は、イーサリアム本体（レイヤー1）のセキュリティを借りながら、取引の大部分をオフチェーン（または別のチェーン）で高速かつ安価に処理する技術です。

このレイヤー2の普及により、DeFiの利用コストは劇的に低下し、ユーザー体験は大幅に向上しました。これにより、これまで参加をためらっていた多くのユーザーがDeFiを利用する土壌が整いつつあります。

次のバブルにおけるDeFiの役割
次の強気相場では、より洗練され、ユーザーフレンドリーになったDeFiが、新たな資金を惹きつける強力な磁石となるでしょう。特に、現実世界の資産（不動産、株式、債券など）をトークン化してブロックチェーン上で取引するRWA（Real World Asset）の分野は、DeFiと伝統的金融を繋ぐ架け橋として大きな成長が期待されています。

より持続可能で、実用的な金融サービスとしてのDeFiの進化は、投機的な側面だけでなく、その本質的な価値に基づいて市場を拡大させる可能性を秘めています。

⑤ NFT・メタバース市場の拡大

2021年に熱狂的なブームを巻き起こしたNFT（非代替性トークン）とメタバース（仮想空間）もまた、次のバブルを牽引する重要なセクターとして期待されています。

ブームの沈静化と実用化へのシフト
2021年のブームは、高額なアート作品やコレクティブルが中心であり、投機的な側面が非常に強いものでした。バブル崩壊後、多くのNFTプロジェクトの価格は暴落し、一時の熱狂は冷めました。しかし、これは投機熱が冷めただけであり、技術の進化やユースケースの模索は止まっていません。

現在、NFTは単なるデジタルアートにとどまらず、より実用的な分野での活用が進んでいます。

  • ゲーム（GameFi / Play-to-Earn）: ゲーム内のキャラクターやアイテムをNFT化し、ユーザーが所有・売買できるようにするモデル。
  • 会員権・チケット: イベントの入場券や限定コミュニティへの参加権をNFTとして発行し、偽造防止や二次流通市場のコントロールに活用。
  • デジタルID・証明書: 学歴や職歴、資格などをNFTとして記録し、改ざん不可能な証明書として利用。
  • ブランドエンゲージメント: 前述のナイキやスターバックスのように、顧客との関係を深めるためのツールとして活用。

次のブームへの期待
大手ゲーム会社（スクウェア・エニックスなど）や、グローバルブランドがNFTやメタバース技術の研究開発に多額の投資を行っており、次のブームへの土壌は着々と形成されています。特に、Appleが発売した空間コンピュータ「Vision Pro」のような新しいデバイスの登場は、メタバース体験をよりリッチで没入感のあるものへと進化させ、新たな需要を喚起する可能性があります。

NFTとメタバースが、エンターテインメントやソーシャルな体験と結びつくことで、仮想通貨を知らない新たなユーザー層を大量に惹きつける可能性を秘めています。次のバブルは、ビットコインへの投資だけでなく、こうした具体的なアプリケーションを利用したいという動機から始まるかもしれません。

次のバブルで高騰が期待される仮想通貨5選

次の仮想通貨バブルが到来した際、どの銘柄が市場をリードし、大きな価格上昇を見せる可能性があるのでしょうか。ここでは、時価総額、技術的優位性、コミュニティの強さ、そして将来性といった観点から、特に注目すべき5つの仮想通貨を厳選し、その高騰が期待される理由を解説します。

通貨名 ティッカー 特徴 次のバブルでの期待要因
ビットコイン BTC 最初の仮想通貨。「デジタルゴールド」としての価値の保存機能。 現物ETF承認による機関投資家マネー流入の最大の受け皿。市場の基軸。
イーサリアム ETH スマートコントラクトプラットフォーム。DeFi, NFTの中心。 DeFi/NFTエコシステムの拡大。レイヤー2の発展。現物ETF承認期待。
リップル XRP 国際送金に特化した高速・低コストな決済ソリューション。 金融機関との提携拡大。SECとの裁判における進展。実用性の高さ。
ソラナ SOL 「イーサリアムキラー」の一角。超高速・低コストな処理能力。 活発な開発者コミュニティ。DeFi/NFTプロジェクトの急増。DEXの成長。
ドージコイン DOGE ミームコインの代表格。強力で熱心なコミュニティ。 高い知名度と話題性。著名人の支持。バブル期のお祭り銘柄としての人気。

【重要】
ここに挙げる仮想通貨は、あくまで市場の動向や技術的なポテンシャルに基づく分析であり、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。仮想通貨への投資は高いリスクを伴います。いかなる投資判断も、ご自身の責任と判断において行ってください。

① ビットコイン（BTC）

仮想通貨市場の王様であるビットコインは、次のバブルにおいても、間違いなく中心的な役割を担うでしょう。その理由は、ビットコインがもはや単なる一つの仮想通貨ではなく、「デジタルゴールド」としての地位を確立しつつあるからです。

  • 価値の保存手段としての信頼性: ビットコインは発行上限が2,100万枚と定められており、半減期によってインフレが抑制される設計になっています。この希少性が、法定通貨の価値がインフレで目減りすることへのヘッジ手段として、多くの投資家から評価されています。経済が不安定な時期や地政学リスクが高まる局面で、「安全資産」の一つとして資金が流入する傾向が見られます。
  • 現物ETF承認の最大の恩恵: 2024年に承認された現物ビットコインETFは、機関投資家や富裕層からの資金を市場に呼び込むための巨大な門戸を開きました。この流入する資金のほとんどは、まず最初にビットコインに向けられます。 ETFを通じてビットコインの需要が構造的に増加することは、中長期的な価格を押し上げる最も強力な要因です。
  • 市場の基軸通貨: 仮想通貨市場全体が盛り上がる強気相場では、まずビットコインに資金が集中し、その後にアルトコインへと資金が循環していく「アルトシーズン」が訪れるのが通例です。つまり、ビットコインの価格上昇なくして、本格的なバブルは始まらないと言っても過言ではありません。次のバブルにおいても、市場全体のセンチメントを測る指標として、また、最初に上昇を牽引するリーダーとして、その動向から目が離せません。

② イーサリアム（ETH）

ビットコインが「価値の保存」を担うデジタルゴールドなら、イーサリアムは「分散型アプリケーション（DApps）を実行するためのプラットフォーム」であり、「デジタル経済の基盤インフラ」と言えます。その汎用性の高さから、ビットコインに次ぐ市場の主役として、次のバブルでも大きな成長が期待されます。

  • 圧倒的なエコシステム: 現在、DeFi（分散型金融）、NFT、ブロックチェーンゲームといった主要なWeb3分野のプロジェクトの大部分が、イーサリアムのブロックチェーン上で構築されています。この巨大で活発な開発者コミュニティと、それに伴うネットワーク効果（利用者が多いほど価値が高まる効果）は、他の追随を許さないイーサリアム最大の強みです。
  • 継続的な技術アップデートへの期待: イーサリアムは、2022年にコンセンサスアルゴリズムをPoWからPoSへと移行させる大型アップデート「The Merge」を成功させ、エネルギー消費量を劇的に削減しました。さらに、レイヤー2ソリューションの発展と、プロト・ダンクシャーディング（EIP-4844）のような本体のアップデートにより、長年の課題であったスケーラビリティ（取引処理能力）とガス代（手数料）の問題が着実に改善されています。これにより、イーサリアム上で稼働するアプリケーションの利便性が向上し、さらなる利用拡大が見込まれます。
  • 現物イーサリアムETFへの期待感: ビットコインに続き、現物のイーサリアムETFが承認されることへの期待が市場で高まっています。（※注：2024年5月に米国SECは現物イーサリアムETFの上場申請を承認しました。）これが実現すれば、ビットコインと同様に、機関投資家からの大規模な資金流入が見込まれ、価格を押し上げる大きなカタリスト（触媒）となります。

③ リップル（XRP）

リップル（XRP）は、他の多くの仮想通貨とは一線を画し、「国際送金」という極めて具体的なユースケースに特化している点が最大の特徴です。この実用性が、次のバブルにおける価格上昇の原動力となる可能性があります。

  • 高速・低コストな国際送金ソリューション: 現在の国際送金は、多くの銀行を経由するSWIFTシステムが主流であり、時間とコストがかかるという課題を抱えています。XRP Ledgerを利用したリップル社の送金ソリューションは、数秒という速さで、かつ非常に低い手数料で国境を越えた送金を完了させることができます。この効率性は、世界中の金融機関にとって大きな魅力です。
  • 金融機関との提携拡大: リップル社は、世界各国の銀行や送金業者と提携し、自社の技術の導入を進めています。実社会の金融システムに深く食い込もうとする戦略は、仮想通貨が単なる投機対象ではなく、現実世界の問題を解決するツールとして機能することを示す好例です。提携先が増え、実際の送金額が増加すれば、それがXRPの需要に直結します。
  • SECとの裁判の進展: 長年にわたりリップル社の足かせとなってきたのが、米国SECとの「XRPは未登録有価証券である」という訴訟でした。しかし、2023年に裁判所が「個人投資家への取引所を介したXRPの販売は有価証券の販売にはあたらない」というリップル社に有利な判断を下したことで、法的な不確実性が大きく後退しました。このポジティブな進展は、米国内での取引再開や新規提携の追い風となり、価格上昇への期待を高めています。

④ ソラナ（SOL）

ソラナは、「イーサリアムキラー」と呼ばれる新興ブロックチェーンプラットフォームの筆頭格です。その驚異的な処理性能を武器に、イーサリアムが抱える課題を解決し、独自の巨大なエコシステムを築きつつあります。

  • 圧倒的なトランザクション処理能力: ソラナは、理論上、1秒間に数万件のトランザクションを処理できるとされ、イーサリアムを遥かに凌ぐ性能を誇ります。また、取引手数料も非常に安価です。この高速・低コストという特徴は、DeFiやNFT、特にリアルタイム性が求められるブロックチェーンゲームなど、大量のトランザクションを扱うアプリケーションにとって非常に魅力的です。
  • FTXショックからの力強い復活: ソラナは、2022年の大手取引所FTXの破綻によって大きな打撃を受けました。FTXがソラナエコシステムの主要な支援者だったため、価格は暴落し、一時は将来が危ぶまれました。しかし、その後、開発者コミュニティは離れることなく、むしろ逆境をバネに開発を続け、エコシステムは力強く復活を遂げました。この回復力は、ソラナコミュニティの強さと技術の堅牢性を証明しています。
  • 活発なエコシステムとDEXの成長: 現在、ソラナチェーン上では、Jitoのようなリキッドステーキングプロトコルや、JupiterのようなDEX（分散型取引所）アグリゲーターが大きな成長を遂げています。特に、ミームコインの取引が活発に行われるなど、個人投資家を惹きつける新たなカルチャーが生まれており、これがチェーン上のアクティビティとSOLトークンの需要を高めています。次のバブルでは、イーサリアムと並ぶ主要なアプリケーションプラットフォームとして、大きな注目を集めるでしょう。

⑤ ドージコイン（DOGE）

ドージコインは、日本の柴犬をモチーフにした「ミーム（インターネット上のネタ）」から生まれた、いわばジョークコインです。しかし、その存在感はジョークの域をはるかに超え、時価総額ランキングで常に上位に位置するほどの人気を誇ります。

  • 強力なコミュニティと圧倒的な知名度: ドージコインの最大の強みは、技術的な優位性ではなく、熱狂的で巨大なオンラインコミュニティにあります。このコミュニティの力は、慈善活動や様々なプロジェクトをサポートし、ドージコインの文化を形成しています。また、テスラ社CEOのイーロン・マスク氏が「お気に入りの暗号資産」と公言するなど、著名人の支持による話題性は他の追随を許しません。
  • バブル期のお祭り銘柄としての側面: ファンダメンタルズよりも、コミュニティの熱量や話題性、センチメントによって価格が大きく変動するのがミームコインの特徴です。特に、市場全体が楽観的な雰囲気に包まれるバブル期には、「儲かりそう」「面白そう」といった理由で投機的な資金が集中しやすく、驚異的な価格上昇を見せることがあります。
  • 決済手段としての可能性？: イーロン・マスク氏が、将来的にテスラ社の決済や、彼が所有するSNSプラットフォーム「X」での決済にドージコインを導入するのではないか、という期待感が根強く存在します。もしこれが実現すれば、ドージコインは単なるミームコインから実用的な決済通貨へと飛躍し、価格に計り知れないインパクトを与える可能性があります。

ドージコインへの投資は、他の銘柄以上に投機的でリスクが高いですが、その爆発力は無視できません。次のバブルにおいても、市場の熱狂を象徴する銘柄の一つとして、大きな注目を集めることは間違いないでしょう。

次の仮想通貨バブルに備えるためのポイントと注意点

余剰資金で投資を行う、少額から始めて分散投資を心がける、信頼できる情報源から知識を得る、事前に仮想通貨取引所の口座を開設しておく、レバレッジ取引は慎重に検討する

次の仮想通貨バブルの到来が期待される中、「このチャンスを逃したくない」と考えるのは自然なことです。しかし、熱狂に乗り遅れまいと焦って行動すると、大きな失敗に繋がりかねません。バブルの波に賢く乗るためには、冷静な準備とリスク管理が不可欠です。ここでは、バブル到来に備えて今から実践すべき5つのポイントと注意点を解説します。

余剰資金で投資を行う

これは、あらゆる投資における最も基本的かつ重要な鉄則ですが、特にボラティリティ（価格変動）の激しい仮想通貨においては、絶対に守らなければならないルールです。

「余剰資金」とは、日々の生活費や、近い将来に使う予定のあるお金（教育費、住宅購入資金など）を除いた、当面使うあてのない資金のことです。最悪のシナリオとして、投資した資金の価値が半分になったり、ゼロになったりしても、ご自身の生活やライフプランに深刻な影響が出ない範囲の金額を指します。

なぜこれが重要かというと、生活資金を投じてしまうと、冷静な投資判断ができなくなるからです。価格が少し下落しただけで、「生活費が減ってしまう」という恐怖心から狼狽売りをして損失を確定させてしまったり、逆に損失を取り返そうと無謀なハイリスク取引に手を出してしまったりと、感情的な行動に走りやすくなります。

仮想通貨市場は、一日で価格が数十パーセント動くことも珍しくありません。精神的な余裕を持って市場の変動と向き合うためにも、失っても困らないお金で投資を始めることを徹底しましょう。「借金をして投資する」などは、論外です。まずは、ご自身の資産状況を正確に把握し、無理のない範囲で投資額を決めることから始めてください。

少額から始めて分散投資を心がける

仮想通貨投資で大きなリターンを狙いたいという気持ちは分かりますが、初心者がいきなり大金を一つの銘柄に投じるのは非常に危険です。リスクを管理し、長期的に市場に残り続けるためには、「少額投資」と「分散投資」という二つのアプローチが有効です。

① 少額から始める
まずは、数千円や数万円といった、精神的な負担が少ない金額から始めてみましょう。実際に自分の資金で売買を経験することで、価格変動の感覚や取引所の使い方、税金の仕組みなど、本や記事を読むだけでは得られない実践的な知識が身につきます。小さな成功と失敗を繰り返しながら、徐々に自分なりの投資スタイルを確立していくことが重要です。

② 分散投資を心がける
「卵は一つのカゴに盛るな」という投資格言の通り、全資産を一つの仮想通貨銘柄に集中させる「一点集中投資」は避けましょう。もしその銘柄が暴落した場合、資産の大部分を失うことになります。

分散には、主に二つの考え方があります。

  • 銘柄の分散: ビットコインやイーサリアムといった時価総額の大きい比較的安定した銘柄をポートフォリオの中心に据えつつ、リップルやソラナのような実用性が期待されるアルトコイン、あるいはドージコインのようなハイリスク・ハイリターンなミームコインなどを、ご自身のリスク許容度に合わせて少額ずつ組み入れる方法です。これにより、一つの銘柄が不調でも、他の銘柄の上昇でカバーできる可能性があります。
  • 時間の分散: 一度にまとまった資金を投じるのではなく、毎月1万円ずつ購入するなど、時期をずらして定期的に一定額を投資し続ける「ドルコスト平均法」も有効な手法です。この方法を用いると、価格が高い時には少なく、価格が安い時には多く購入することになるため、平均購入単価を平準化させる効果が期待できます。高値掴みのリスクを軽減し、感情に左右されずに淡々と投資を続けられるというメリットがあります。

信頼できる情報源から知識を得る

仮想通貨の世界は、情報が玉石混淆です。特にSNS（X（旧Twitter）など）では、「このコインは100倍になる！」といった根拠のない煽りや、詐欺的なプロジェクトへの誘導が溢れています。こうした情報に惑わされ、FOMO（乗り遅れることへの恐怖）に駆られて高値で飛びつくと、大きな損失を被る可能性が高まります。

バブル期には特にデマや過剰な煽りが増えるため、情報の真偽を自分で見極める「情報リテラシー」が極めて重要になります。以下の点を意識して、信頼できる情報源から知識を得る習慣をつけましょう。

  • 一次情報を確認する: 最も信頼できるのは、プロジェクトの公式サイトや、その技術的な仕様やビジョンが記された「ホワイトペーパー」です。開発チームの経歴やロードマップ、トークンの用途などを自分の目で確認することが基本です。
  • 公式発表を追う: プロジェクトの公式Xアカウントやブログ、Discordコミュニティなどで発信される最新情報を常にチェックしましょう。
  • 複数の情報源を比較する: 一つのメディアやインフルエンサーの意見を鵜呑みにせず、国内外の複数の信頼できるニュースサイトや分析レポートを比較検討し、多角的な視点を持つことが大切です。
  • 技術的な理解を深める: なぜそのブロックチェーンが優れているのか、そのDeFiプロトコルはどのような仕組みで成り立っているのか、といった技術的な背景を少しでも理解しようと努めることで、プロジェクトの本質的な価値を判断する力が養われます。

一夜漬けの知識で儲けようとせず、継続的に学習し、自分なりの判断軸を持つことが、バブルの熱狂の中でも冷静さを保つための鍵となります。

事前に仮想通貨取引所の口座を開設しておく

いざバブルが本格的に到来し、価格が急騰し始めてから「自分も投資を始めよう！」と思っても、すぐに取引を開始できるわけではありません。仮想通貨取引所で取引を始めるには、口座開設の申し込み、本人確認書類の提出、そして取引所による審査といったプロセスが必要で、通常は数日から1週間程度の時間がかかります。

しかし、バブル期には新規の口座開設申し込みが殺到するため、審査に通常より長い時間がかかったり、一時的に新規受付を停止したりする可能性があります。そうなると、絶好の投資タイミングを指をくわえて見ているだけ、ということになりかねません。

このような機会損失を防ぐためにも、市場が比較的落ち着いている今のうちに、仮想通貨取引所の口座を開設しておくことを強く推奨します。口座開設自体は無料ででき、口座を維持するための費用もかかりません。

また、取引所は一つだけでなく、複数の口座を開設しておくのがおすすめです。その理由は以下の通りです。

  • リスク分散: 万が一、一つの取引所でシステム障害やハッキングが発生しても、他の取引所で取引を続けられます。
  • 取扱銘柄の違い: 取引所によって、取り扱っている仮想通貨の種類が異なります。複数の口座を持っておくことで、投資したい銘柄を売買できる選択肢が広がります。
  • 手数料やサービスの比較: 取引所ごとに手数料や、ステーキングなどの付加サービスが異なります。目的に応じて使い分けることができます。

まずは、金融庁の認可を受けた国内の主要な取引所の中から、セキュリティ対策がしっかりしていて、初心者にも使いやすいと評判の取引所を2〜3社選んで、口座開設を済ませておきましょう。

レバレッジ取引は慎重に検討する

仮想通貨取引には、手持ちの資金（証拠金）を担保に、その数倍の金額の取引ができる「レバレッジ取引」という手法があります。例えば、10万円の証拠金で2倍のレバレッジをかければ、20万円分の取引が可能です。

レバレッジ取引は、予想通りに価格が動けば、少ない資金で大きな利益（リターン）を得られるという魅力があります。しかし、その裏側には、予想と反対に価格が動いた場合に、損失も同様に数倍に膨れ上がるという非常に高いリスクが潜んでいます。

一定の損失が発生すると、追加の証拠金（追証）を求められたり、強制的にポジションが決済される「ロスカット」が行われたりして、預けた証拠金の大部分、場合によっては全額を失う可能性があります。

特に、価格変動が極端に激しくなるバブル期において、初心者が安易にレバレッジ取引に手を出すのは非常に危険です。まずは、自分が入金した資金以上の損失は発生しない「現物取引」から始め、市場の感覚やリスク管理に十分に慣れることが先決です。

レバレッジ取引は、その仕組みとリスクを完全に理解し、徹底した資金管理ができる上級者向けの取引手法です。大きなリターンを狙う前に、まずは市場から退場しないことを最優先に考え、慎重なアプローチを心がけましょう。

仮想通貨バブルに関するよくある質問

次の仮想通貨バブルは本当に来る？、仮想通貨が「もう終わり」と言われる理由、ビットコインは1億円になる可能性ある？

仮想通貨市場の未来、特に次のバブルについては、多くの期待と同時に、様々な疑問や不安が渦巻いています。ここでは、多くの人が抱くであろう代表的な質問に対して、これまでの解説を踏まえながら、Q&A形式で回答します。

次の仮想通貨バブルは本当に来ますか？

これは、最も核心的で、誰もが知りたい質問でしょう。結論から言えば、「絶対に、100%来る」と断言することは誰にもできません。 未来の市場価格を正確に予測することは不可能であり、投資の世界に「絶対」は存在しないからです。

しかし、その上で、過去のどの時期と比較しても、次のバブルが到来する蓋然性（可能性の高さ）は非常に高いと考える専門家が多いのが現状です。その理由は、本記事で繰り返し解説してきた複数の強力なポジティブ要因が、歴史上初めて同時に発生しているからです。

  • 約4年に一度の半減期サイクルという供給減の圧力
  • 現物ビットコインETF承認による機関投資家マネーという構造的な需要増
  • 大手金融機関や巨大IT企業の参入による信頼性と実用性の向上
  • DeFiやNFT、レイヤー2技術の成熟によるエコシステムの進化

これらの要因が複合的に絡み合い、市場に大きなエネルギーを溜め込んでいる状態と言えます。過去のバブルが単一、あるいは二つの要因（例：2017年のICOブーム、2021年の金融緩和とDeFi/NFTブーム）によって引き起こされたのに対し、今回はより多角的で、根源的な市場構造の変化を伴っています。

もちろん、リスク要因も存在します。世界経済が深刻なリセッション（景気後退）に陥る、各国が協調して厳しい規制を導入する、あるいは壊滅的な規模のハッキング事件が発生するといった予期せぬブラックスワン・イベントが起きれば、このシナリオは崩れる可能性があります。

したがって、回答をまとめると、「保証はないが、過去のデータと現在の市場環境を合理的に分析する限り、次のバブルが到来する可能性は極めて高い」というのが、最も誠実な答えになります。投資家としては、この可能性に備えつつも、常に反対のリスクも念頭に置く冷静な姿勢が求められます。

仮想通貨は「もう終わり」と聞きますが、なぜですか？

「仮想通貨はもう終わりだ」「ビットコインはオワコン」といった声は、特に価格が低迷している「冬の時代」に必ずと言っていいほど聞かれます。こうした悲観論が広まる背景には、主に二つの理由があります。

① 周期的な価格の暴落
仮想通貨市場は、熱狂的なバブルと、その後の厳しい暴落を繰り返してきました。2018年や2022年のように、最高値から80%以上も価格が下落するような状況を目の当たりにすれば、多くの人が「もうダメだ」「価値がなくなってしまった」と感じるのは自然なことです。特に、バブルの頂点付近で投資を始めた人々は、大きな含み損を抱え、失望感から市場を去っていきます。メディアも、価格が高騰している時は「億り人」ともてはやし、暴落すると「バブル崩壊」と大きく報じるため、世間一般のイメージも「仮想通貨＝危ない、終わったもの」となりがちです。

② 詐欺やハッキング、企業の破綻といったネガティブなニュース
仮想通貨業界が未成熟であるため、残念ながら詐欺的なプロジェクト（スキャム）や、取引所のハッキングによる資産流出事件が後を絶ちません。2022年のテラショックやFTXの破綻は、その代表例です。こうした事件は、業界全体の信頼性を大きく損ない、「やっぱり仮想通貨は怪しい」「まともな投資対象ではない」という印象を人々に植え付けます。

しかし、重要なのは、こうした悲観論が渦巻く「冬の時代」こそが、次の成長に向けた重要な期間であるという視点です。価格が低迷している間、投機家や短期的な利益を求める人々は市場から去りますが、本当にこの技術の未来を信じている開発者や起業家たちは、水面下で着実に開発を続けています。

実際に、2018年の冬の時代にDeFiの基礎が築かれ、2022年の冬の時代にレイヤー2技術が大きく発展しました。ノイズが消え去った静かな環境で、次のイノベーションの種が蒔かれているのです。したがって、「もう終わり」という声は、価格という表面的な現象だけを見た短期的な視点であることが多く、その裏で進行している技術的な進化やインフラの整備を見過ごしていると言えるでしょう。

ビットコインの価格は1億円になる可能性がありますか？

「ビットコインが1億円に！」という見出しは、非常にキャッチーで、多くの人の関心を惹きつけます。この途方もない価格目標は、単なる夢物語なのでしょうか、それとも現実的な可能性を秘めているのでしょうか。

結論として、可能性はゼロではありませんが、非常に楽観的かつ長期的なシナリオであると理解する必要があります。著名なアナリストや投資家の中には、1BTC = 50万ドルや100万ドル（現在の為替レートで約7,500万円〜1億5,000万円）といった大胆な予測を立てる人々がいます。彼らの予測の根拠となっているのが、「ビットコインの時価総額が、金の時価総額に近づいていく」という考え方です。

金（ゴールド）は、数千年にわたり「価値の保存手段」としての地位を確立してきた資産であり、その時価総額は約15兆ドル（約2,250兆円）にものぼります。（参照：CompaniesMarketCapなど、市況データ提供サイトに基づく一般的な推定値）

一方、ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれ、金と同様に供給量が限られ、特定の国や企業にコントロールされないという特性を持っています。現在、ビットコインの時価総額は、金の10分の1にも満たない水準です。

もし、将来的にビットコインがデジタル時代の価値保存手段として広く認められ、金の時価総額の半分（約7.5兆ドル）の価値を持つようになったと仮定してみましょう。ビットコインの発行上限は約2,100万枚なので、単純計算で1BTCあたりの価格は「7.5兆ドル ÷ 2,100万枚 ≒ 約35.7万ドル」となります。これは日本円にして約5,300万円です。もし金の時価総額と同等になれば、その倍の約1億円を超える計算になります。

現物ビットコインETFの承認は、機関投資家がビットコインをポートフォリオの一部として金と同じように組み入れることを可能にするため、この「価値の保存手段」としてのストーリーを後押しするものです。

ただし、このシナリオが実現するためには、

  • 世界的な規制の枠組みが整備され、より多くの国で資産として認められること
  • スケーラビリティやセキュリティといった技術的な課題を克服し続けること
  • より多くの人々や企業に、その価値が浸透していくこと
    など、多くのハードルを越える必要があります。また、このプロセスには5年、10年、あるいはそれ以上の非常に長い時間がかかると考えられます。

したがって、「ビットコイン1億円」という予測は、次のバブルですぐに達成されるような短期的な目標ではなく、ビットコインがデジタル時代の基軸資産として成功した場合の、長期的なポテンシャルを示す一つの指標として捉えるのが適切でしょう。

まとめ

本記事では、「次の仮想通貨バブルはいつ来るのか？」という問いを軸に、仮想通貨市場の過去、現在、そして未来について、多角的な視点から深掘りしてきました。最後に、この記事の要点を改めて整理し、まとめていきましょう。

まず、仮想通貨における「バブル」とは、技術への過剰な期待と投機的な資金流入によって引き起こされる、本質的価値から乖離した価格の急騰現象です。過去には2017年のICOバブル、2021年のコロナバブルという二度の大きな波があり、それぞれが熱狂の後に規制強化やセキュリティ事件、マクロ経済の変化などをきっかけに崩壊し、市場に多くの教訓を残しました。

そして、最も重要な結論として、次の仮想通貨バブルは2024年後半から2025年にかけて到来する可能性が高いと予測されます。この予測は、単なる過去のサイクルの繰り返しではなく、以下の5つの強力な要因が歴史上初めて重なり合うことに基づいています。

  1. ビットコインの半減期: 2024年4月に完了したこのイベントは、供給を減少させ、希少価値を高める fundamental な要因です。
  2. 現物ビットコインETFの承認: 機関投資家からの巨額の資金流入を可能にし、市場の構造を根本から変えるゲームチェンジャーです。
  3. 大手企業の参入: 金融・ITの巨人が参入することで、市場の信頼性と実用性が飛躍的に向上します。
  4. DeFi市場の拡大: レイヤー2技術の発展により、より安価で高速な分散型金融サービスが普及する土壌が整いました。
  5. NFT・メタバース市場の拡大: 投機的なブームから実用的なユースケースへとシフトし、新たなユーザー層を惹きつけるポテンシャルを秘めています。

次のバブルで高騰が期待される銘柄としては、市場の基軸であるビットコイン（BTC）、スマートコントラクトの王様イーサリアム（ETH）、国際送金での実用性が光るリップル（XRP）、イーサリアムキラーの筆頭ソラナ（SOL）、そして強力なコミュニティを持つミームコインの代表ドージコイン（DOGE）などが挙げられます。

しかし、大きなチャンスには必ず大きなリスクが伴います。この来るべきバブルの波に賢く乗るためには、事前の準備と心構えが不可欠です。

  • 必ず余剰資金で投資を行うこと。
  • 少額から始め、銘柄と時間を分散させること。
  • 信頼できる情報源から学び、安易な煽りに乗らないこと。
  • 機会損失を防ぐため、事前に取引所の口座を開設しておくこと。
  • 初心者はレバレッジ取引を避け、現物取引に徹すること。

仮想通貨への投資は、未来のテクノロジーと新しい経済システムへの参加を意味します。それは、高いリターンが期待できる一方で、常に価格変動リスク、規制リスク、技術的リスクと隣り合わせの、挑戦的な道のりです。

本記事が、仮想通貨市場のダイナミックなサイクルを理解し、次の大きなチャンスに向けて冷静かつ戦略的な一歩を踏み出すための一助となれば幸いです。市場の熱狂に惑わされることなく、ご自身の判断と責任において、未来への投資を楽しんでいきましょう。